ウォーターサーバーは、「レンタル料・初期費用無料!」となっているものが多く、実際レンタルは無料でできます。しかし、実は規定の契約期間内に解約すると違約金という形で解約金が発生してしまうという会社がほとんどです。
こちらでは、その解約金がかからない会社と各社の解約金を一覧にしてまとめています。
ウォーターサーバーのクーリングオフについてはこちら。
解約金のないウォーターサーバー
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「クリクラ」
おすすめ度:
比較した10社の中で唯一解約金がないのが「クリクラ」でした。
クリクラは、RO水という不純物を取り除いて人工的にミネラル成分を添加した水を取扱っています。その分、水が500mlあたり50円と他社よりもかなり安くなっています。
妊婦さん~1歳未満の子供がいるママだけのお得なプラン(クリクラママ)があるため、赤ちゃんのミルク調乳のために借りるママに人気が高いウォーターサーバーです。
※1週間のお試し制度あり
クリクラ1週間お試しキャンペーンはこちら→http://www.crecla.jp/
【クリクラの詳細】
- 初期費用・サーバーレンタル料:無料
- 月々の費用目安:3,700円~
- 取扱っている水:RO水
- 500mlあたりの水の価格:50円~
- 毎月の購入ノルマ:なし
- ボトルのタイプ:リターナブル方式(回収式ガロンボトル)
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その他のウォーターサーバーの解約金一覧
その他のウォーターサーバーの解約金もまとめてみました。参考にしてください。
会社名 | 解約手数料を支払わなければならない契約期間 | 解約金 |
---|---|---|
コスモウォーター![]() ![]() |
2年以内 | 9,000円 |
フレシャス![]() ![]() |
2年未満 | 9,700円 |
サントリー![]() |
1年以内(更新月は中途解約手数料なし) | 7,000円+税 |
1年以上2年未満(更新月は中途解約手数料なし) | 3,000円+税 | |
クリクラミオ![]() |
2年未満 | 8,000円+税 |
アクアクララ![]() |
6ヶ月以内 | 3,000円 ※利用プランやサーバーによって追加費用あり |
プレミアムウォーター![]() ![]() |
基本プラン:2年未満 | 10,000円+税 |
PREMIUM3パック:3年未満 | 15,000円+税 | |
アルピナウォーター![]() ![]() |
1年以内 | 4,762円+税 |
うるのん![]() ![]() |
1年未満 | 10,000円+税 |
1年以上2年未満 | 5,000円+税 |
ウォーターサーバーの契約にクーリングオフ制度は適用できる?
クーリングオフ制度とは
不意打ち的な勧誘で、冷静に判断できないまま契約をしてしまいがちな販売方法に対して契約から一定期間内であれば契約を解除できる制度です。
適用になれば契約したお金は返金されます。
クーリングオフできる取引
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- 訪問販売
- 電話勧誘販売
- 連鎖販売取引(マルチ商法)
- 特定継続的役務提供(エステティック、語学教室、家庭教師、学習塾、結婚相手紹介サービス、パソコン教室の6つ)
- 業務提供誘引販売取引(内職商法・モニター商法)
- 訪問購入(訪問買取)
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となっています。
参考:国民生活センター(クーリングオフ制度について)
ウォーターサーバーはクーリングオフできるの?
ウォーターサーバーの契約方法には以下の3つがあります。
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- ホームページからネットを通じてのweb申込み
- 電話での申込み
- ショッピングモールなどでの試飲からの勧誘による申込み
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このうち1と2は「自分の意思による購入」となりますので、クーリングオフ制度は適用されません。
ただし、インターネットを利用した通信販売でも返品の可否や条件について、必ず広告に表示するよう定められていて、その表示がない場合、商品の引き渡しを受けた日から8日以内であれば、消費者が送料を負担して返品することができます。
しかし、ウォーターサーバー各社ではきちんと特定商取引法に基づく表記のページに記載されているため、基本的に自分で申込みをした契約にはクーリングオフ制度は適用されないと考えておいた方が良いでしょう。
店頭での勧誘であればクーリングオフできる可能性も
ショッピングモールなどで声をかけてその場で契約する形であれば「不意打ち的な勧誘」に当たる場合があるため、クーリングオフできる可能性もあります。
しかし、ウォーターサーバーは毎月お金がかかるものですし、会社によっては短期間での解約は解約金がかかります。安易にその場で契約せず、カタログや契約書を家に持ち帰ってじっくり考えた上で契約することがもっとも大切です。
クーリングオフの手続き方法
クーリングオフ制度を利用する場合は、書面で行うことが法律で定められています。
ハガキに記載し、特定記録郵便や簡易書留などの記録に残る形で送ります。
書き方などの詳細は「国民生活センター」のホームページに記載されていますので、参考にしてください。